これまでの三回をまとめると、小売店で必要な販売促進努力は価格訴求やブランドの連呼ではなく、必要な人に必要な情報を的確に提供すればよい、ということになる。

前回のコラムでは、売場は買い物客一人ひとりにとってのベネフィットを発信する場になると書いた。今回は、「情報開示」という観点から。

価格主導型ではない、値引きに勝つプロモーションは何か。消費者のマインドから捉えてみる。

現在、小売店はオーバーストア、少子高齢化、未曾有の不況と、直面する様々な問題に対応するために、大きな変革を迫られている。本連載では、小売店における情報コミュニケーションと買い物行動の未来を日々研究している日本情報流通の視点から、小売店の未来を予測します。

新年　あけましておめでとうございます。

前回、デジサイ（デジタルサイネージ）の未来を握るのはコンテンツであると予測した。では、どんなコンテンツが必要なのか？

長期的な国内の不景気に、米国金融危機が拍車をかける現状。
景気の決め手となる、「消費」はどうなるのか、我々はどうやって新しい消費を定義していくのか。
日本情報流通の新舘氏寄稿。

屋外メディアのなかでとりわけ注目を浴びているデジタルサイネージだが、いささか批判的な意見に出会うこともある。

屋外メディア隆盛の第三の（そして最大の）理由は、いささか後ろ向きな見方であるが、「マスメディアの衰退」にあると考えられる。

いま、屋外メディアが熱い。第一回では「規制緩和」に言及したが、今回はさらに大きな要因である「デジタルサイネージ」をとりあげる。

屋外メディア（アウトオブホームメディア、ＯＯＨ）とは、平たく言えば屋外広告(看板など)、交通広告などの広告媒体であり、いわゆる主役の４マス媒体と比べ「その他メディア」にひと括りにされる憂き目に甘んじてきた。